厚生労働省の研究班(主任研究者=近藤克則・日本福祉大教授)はこのほど、独居や生活機能の低下で認知症を発症するリスクが2倍以上高まるとする調査結果を発表した。
調査は、愛知県内の5市町村の要介護認定を受けていない65歳以上の男女2万4374人に対し、2003年に自記式郵送方式で実施。回収できた中から9720人(男性4614人、女性5106人)を3年間追跡調査し、生活や趣味活動に着目して認知症の発症リスクを分析した。
調査結果によると、3年間で認知症を伴う要介護認定を受けたのは330人(男性139人、女性191人)。認知症を伴う要介護認定発生を予測させる因子について、それぞれ認知症の発症リスクを計算すると、男性は「独居」が2.39倍で最も高く、次いで「新聞や雑誌を読まない知的活動の低下」2.13倍、「主観的健康感『よくない』」2.04倍の順。女性は「物忘れの自覚あり」が2.59倍で最も高く、次いで「外出や買い物、料理など生活機能の低下」2.23倍、「スポーツ的活動なし」1.92倍の順だった。
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